適応障害と診断され、今の職場で継続的に働くことが難しくなっている方もいるかもしれません。

しかし、適応障害と診断されても働きたいと考える方は少なくありません。

適応障害の人で働く意欲がある方は、就労支援の利用を検討してみましょう。

本記事では、適応障害の方が就労継続支援A型事業所などの就労支援で働けるのか、その流れなどについて解説していきます。

適応障害でも仕事は続けられる？まず知っておきたいポイント

適応障害でも働きたいと考える前に、そもそも適応障害の方が働き続ける上で知っておきたいポイントを解説していきましょう。

適応障害は“休むこと”も治療の一つ

適応障害とは、職場の人間関係など特定のストレス要因によって憂うつ感などの症状が現れている状態を言います。

適応障害の要因はさまざまですが、ストレスからの乖離をはじめ、心身の回復など“休むこと”も治療のひとつです。

ストレス要因から離れるといった意味でも、適応障害時には積極的な休養が必要とされています。

まずは無理をせずに休み、心身を癒すことを目的としましょう。

働きながら治療を続ける方法もある

適応障害であっても、働きながら治療を続ける方法があります。

まず、主治医または専門医と相談し、どんな状況が適応障害を引き起こしているか把握しましょう。

人間関係なのか仕事量なのか、業務内容なのか、そこを明確にします。

その上で、それらを会社の上司や人事などに相談し、調整してもらうことで働きながら適応障害の治療を続けることができると考えられています。

続けるのがつらいときは“働き方を変える”選択肢もある

適応障害で働き続けたいと頑張りすぎると、適応障害の症状が悪化する恐れがあります。

また、業務量などを調整してもらい働いていても、つらくなってしまうこともあるでしょう。

そんな時は、現在の職場はもちろん、働き方を変えてみるのもひとつの選択肢になります。

例えば、一般企業ではなく就労支援という働き方も検討してみましょう。

下記にて、就労支援について詳しく解説していきます。

適応障害の人が利用できる就労支援とは？

適応障害の人が利用できる就労支援とは、一体どんなものなのでしょうか。

まず、就労支援とは障害や難病、また適応障害などの方が一般企業への就労を目指すことができる福祉サービスのことです。

就労支援には、「就労移行支援」、「就労継続支援A型」、「就労継続支援B型」があります。

それぞれ解説していきましょう。

一般就労を目指す「就労移行支援」

「就労移行支援」とは、難病や身体障害、精神障害などがある方で、一般企業への就職を希望、また見込みがある方が利用できる福祉サービスです。

就労に向けたさまざまな訓練が用意されているほかに、実際の企業での職場実習などを体験するサポートも行っています。

また、一般就労つまり就職に向けて履歴書の作成方法、面接練習、職場に定着しても6ヶ月間はサポート体制が整っているなど、適応障害の方が安心して利用できる体制が整えられています。

働きながら回復できる「就労継続支援A型」

「就労継続支援A型」は、障害や難病のある方が利用できる福祉サービスのひとつで、実際に雇用主と雇用契約を結ぶ、“働きながら回復”できる就労支援です。

労働基準法が適用されるため最低賃金が保証され、報酬を得ながら適応障害を治療できるメリットがあります。

業務内容は多岐にわたり、軽作業からカフェ業務、清掃業務、在宅勤務など自分に合った働き方ができるところが魅力です。

また、就労支援員が配置されているため、「就労継続支援A型」では、各種サポートも受けることができます。

リハビリとして働ける「就労継続支援B型」

「就労継続支援B型」は、リハビリを目的として働くことができる就労支援です。

「就労継続支援A型」との大きな違いは、雇用主と雇用契約を結ばずに働くところで、ご自身の体調などに合わせて働くペースを決めることができるところでしょう。

軽作業など職種もさまざまで、就労に向けた一般的なスキルや知識も獲得できます。

一般就労を目指す、また「就労継続支援A型」へ移行したいといった方にも選ばれている福祉サービスです。

適応障害の人が就労支援を利用する方法と流れ

適応障害の人は就労支援を利用できるのでしょうか。

下記にて、就労支援を利用する方法と流れを解説します。

市区町村や支援センターに相談する

就労支援を利用する場合、まずご自身が住んでいる市区町村や支援センターに相談するところから始めましょう。

自分にどのような就労支援が向いてるのか、また適応障害の方が就労支援を利用できる流れを具体的に教えてくれます。

気になる事業所を見学・体験する

就労支援を利用したいと考えたら、次に利用したい事業所を探します。

事業所を利用する前に必ずやっておきたいのが、見学と体験です。

雰囲気や人間関係、作業内容などが自分に合っているのかしっかりと確認した上で、その事業所に申し込むか否かを確認するようにしてください。

受給者証を申請して利用開始する

就労支援を利用するためには、「障害福祉サービス受給者証」を取得する必要があります。

適用障害は精神疾患のひとつであるため、主治医の「意見書」または「診断書」などがあればサービス利用の申し込みが可能となります。

そのほか、自立支援医療受給者証や障害者手帳を保持していた場合も可能です。

市区町村の障害福祉窓口にて申請書を入手した後、サービス等利用計画案を作成した上で審査、支給決定となれば「障害福祉サービス受給者証」が発行されます。

適応障害の人がA型事業所で働くメリット

適応障害の人は、A型事業所で働くメリットが多くあります。

適応障害の人がA型事業所で働くメリットを詳しく解説していきましょう。

体調に合わせて働けるから無理がない

適応障害の方は、まず自分に合った働き方を選ぶ必要があります。

ストレス負荷が少なく、体調に合わせた働き方が理想ですが一般企業では難しい部分もあるでしょう。

A型事業所は、無理なく自分に合った働き方ができる場所なので、無理せず治療しながら働き続けられます。

スタッフのサポートが常にあり安心感がある

A型事業所には、スタッフの配置が義務付けられているため、サポート体制が常に整えられています。

一人ひとりに合わせた働き方の計画、悩みごとや困りごとの相談、体調に合わせた働き方の提案など、安心して働ける状況が整っているところが魅力です。

収入を得ながら社会復帰を目指せる

A型事業所では、雇用主と雇用計画を結びながら治療を続けられる働き方が可能です。

最低賃金が保証されているため固まった働き方ができ、安定収入が見込めます。

収入の悩みはストレス要因になるため、それが排除できることもA型事業所のメリットと言えるでしょう。

まとめ

適応障害の人は、無理をせずにまず休むことが大切です。

その中でも、まだまだ現場で働きたいといった意欲がある方は、無理をせずにじっくりと治療しながら働ける就労支援の利用を検討してみましょう。

就労支援を利用することで、適応障害の回復、そして一般就労を目指せます。

ぜひ、自分に合った働き方、治療方法などを就労支援で見つけてみてください。